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2024.06

ガス漏れ警報はなぜ振動や地絡では鳴らないのか｜60秒以内に本物を伝える仕組み

ガス漏れ火災警報設備は、配線の地絡や工事の振動くらいでは警報を出さないように設計されています。
一方で、本物のガス漏れが起きたときは、検知から表示まで一定の時間内に伝える基準もあります。
どちらも消防法施行規則に定められた技術上の基準の細目に基づくものです。
今回は消防法施行規則を読み解き、なぜ無関係な変化には反応せず本物だけを素早く伝えられるのかを確認します。

うちのガス漏れ警報、点検業者が配線をいじるたびに誤作動しないか心配なんです。

ご安心ください、配線の地絡や振動くらいでは警報を出さない設計になっています。

でも本物のガス漏れのときは、ちゃんとすぐ伝わるんですよね。

はい、検知から表示まで60秒以内に伝わるという基準もあります。

この記事の結論

ガス漏れ火災警報設備は、検知器と受信機の標準遅延時間の合計が60秒以内と定められています
配線の１線に地絡が生じても、受信機はガス漏れが発生した旨の表示をしません
振動又は衝撃を受けたときも、同じように表示をしない設計です
ガス漏れ検知器や中継器の回路は、ガス漏れ信号の伝達に影響しない場合を除き他の設備と配線を共用できません
電源も蓄電池又は交流低圧屋内幹線から他の配線を分岐させず専用でとる必要があります

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ガス漏れ警報は地絡や振動といった無関係な変化には表示せず本物のガス漏れは60秒以内に伝えることを示した図解

ガス漏れ検知から警報表示まで何秒以内と決まっているのか

天井のガス漏れ検知器から中継器を経て受信機の表示灯までつながる配線と時計のイメージ

ガス漏れ火災警報設備には、検知から警報表示までの速さについても基準があります。
まずは検知器と受信機、それぞれの反応時間を見ていきます。

検知器の標準遅延時間（検知器がガス漏れ信号を発する濃度のガスを検知してから、ガス漏れ信号を発するまでの標準的な時間をいう。）及び受信機の標準遅延時間（受信機がガス漏れ信号を受信してから、ガス漏れが発生した旨の表示をするまでの標準的な時間をいう。）の合計が60秒以内であること。（消防法施行規則第24条の２の３第１項第８号）

検知から表示までの合計時間は60秒以内と定められています。
検知器が反応してから信号を発するまでの時間と、受信機がその信号を受けて表示するまでの時間、それぞれの標準遅延時間を合計した数字です。
つまり検知器単体の速さだけでなく、受信機側の反応時間も含めて管理されています。
この基準があるからこそ、ガス漏れが起きたときに関係者へすぐ知らせることができます。

検知器だけじゃなくて、受信機側の速さも決まってるんですね。

はい、両方合わせて60秒以内という基準です。

配線が地絡してもなぜガス漏れ警報は鳴らないのか

一方で、ガス漏れ火災警報設備には、誤って警報を出さないための基準もあります。
まずは配線の異常が起きたときの取り扱いを見ていきます。

次のイからハまでに掲げる事態が生じたとき、受信機において、ガス漏れが発生した旨の表示をしないこと。配線の１線に地絡が生じたとき。（消防法施行規則第24条の２の３第１項第９号、同号イ）

配線の１線に地絡が生じても、受信機は警報の表示をしません。
地絡とは電線が大地とつながってしまう状態を指し、工事や経年劣化で起こり得ます。
これは誤報を防ぐための仕組みであり、装置が壊れているわけではありません。
地絡が疑われるときは、点検業者に配線の状態を確認してもらうことが大切です。

配線トラブルと本物のガス漏れ、ちゃんと区別されてるんですね。

はい、地絡だけでは表示しない設計です。

工事や地震の振動を受けてもなぜガス漏れ警報は鳴らないのか

振動や衝撃についても、同じように表示をしない基準が定められています。
近くで工事をしているときの心配にも関わる基準です。

振動又は衝撃を受けたとき。（消防法施行規則第24条の２の３第１項第９号ハ）

振動又は衝撃を受けたときも、受信機は表示をしません。
壁の工事や地震のような揺れが原因で誤って作動しないようにするための基準です。
地絡と同じく、この場合も装置は正常な状態のままです。
ただし工事のあとは、実際に検知器や受信機が正しく作動するかを点検で確かめておくと安心です。

近くで工事があるたびに止まったら困るので、助かります。

はい、通常の工事程度では反応しない設計です。

ガス漏れ警報の配線はなぜ他の設備と共用できないのか

ガス漏れ火災警報設備の配線には、他の設備との関係でも基準があります。
ここでは配線の共用について見ていきます。

次の（イ）及び（ロ）に掲げる回路方式を用いないこと。検知器又は中継器の回路とガス漏れ火災警報設備以外の設備の回路とが同一の配線を共用する回路方式（ガス漏れが発生した旨の信号（以下「ガス漏れ信号」という。）の伝達に影響を及ぼさないものを除く。）。（消防法施行規則第24条の２の３第１項第５号ハ（ロ））

検知器や中継器の回路は、他の設備と配線を共用できません。
禁止されるのは同一の配線を共用する回路方式で、共用によってガス漏れ信号の伝達が妨げられることを防ぐためです。
ただし、ガス漏れ信号の伝達に影響を及ぼさないものは除かれています。
配線工事や増設のときは、この回路が独立しているかを図面で確認しておく必要があります。

他の設備の配線と一緒にしてしまうと、危ないんですね。

はい、ガス漏れ信号が伝わらなくなる恐れがあるためです。

ガス漏れ警報設備の電源はなぜ他の配線と分けなければならないのか

最後に、電源についての基準を確認します。
配線と同じく、電源も専用にする必要があります。

電源は、蓄電池又は交流低圧屋内幹線から他の配線を分岐させずにとること。電源の開閉器には、ガス漏れ火災警報設備用のものである旨を表示すること。（消防法施行規則第24条の２の３第１項第６号イ・ロ）

電源は、他の配線を分岐させずに専用でとる必要があります。
蓄電池、または交流低圧屋内幹線から直接とることが条件です。
さらに、電源の開閉器にはガス漏れ火災警報設備用である旨を表示することも求められています。
これらは、他の設備の電源トラブルに巻き込まれず、確実に作動させるための基準です。

分電盤を見れば、専用の電源かどうか分かるんですね。

はい、表示があるかどうかを確認してみてください。