古タイヤを大量に積み上げた事業所で火災が起きると、消火に何日もかかることがあります。
消防庁は危険物保安技術協会に検討を委託し、タイヤ火災とRDF火災の消火効果を比較する実験を行いました。
その結果は、タイヤ火災には効く対策が、RDF火災にはそのまま通用しないという意外なものでした。
本記事では通知が示した検証結果と、施設側が明日から確認すべきことを解説します。
うちはタイヤの加工品を扱っていて、火が出たらすぐには消えないと聞いたことがあります。
その心配は正しいです。
実は消防庁が実際に検証した結果が通知として出ています。
その結果、どんな内容だったんですか。
タイヤ火災とRDF火災で、効く対策が違うと分かったんです。
順番に見ていきましょう。
- タイヤ火災には泡消火薬剤等を混ぜた水が効果的だと消防庁の検証で確認されました。
- 根拠は平成17年3月31日 消防予第70号・消防危第66号の通知です。
- 対象はタイヤ製造工場や古タイヤ加工工場などタイヤ屑を大量に集積する事業所です。
- 同じ薬剤をRDF火災に使っても水との間に有意な差は見られませんでした。
- 設置を検討する際は報告書に示された実験データを参考にする必要があります。
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目次
廃タイヤ火災はなぜ消防庁の検証を招いたのか

なぜ消防庁がわざわざ検証に乗り出したのかを確認します。
平成11年から平成17年にかけて、タイヤや廃棄物由来燃料が絡む大きな火災が相次ぎました。
中でも佐野市赤見町の廃タイヤ火災は、消火に長期間を要したことで知られています。
これを受け消防庁は危険物保安技術協会に検討を委託し、平成16年度に検討会を設置しました。
通知はその検討結果を踏まえ、全国の消防機関に指導内容を周知するために発出されました。
うちの近くにもタイヤの集積場があります。
あんなに大きな火事になるものなんですね。
長時間燃え続けると近隣への影響も大きくなります。
だからこそ検証が行われました。
どんな施設の消火設備が対象になるのか

どんな事業所が対象になるのかを確認します。
通知が名指ししているのは、タイヤ製造工場や古タイヤ加工工場のように、タイヤ屑を大量に集積する事業所です。
一般のビルや店舗が対象になるものではなく、産業廃棄物としての廃タイヤやゴム屑を大量に保管・処理する現場が主な読者になります。
同じ検討会はRDF(ごみ固形燃料)を製造・貯蔵する施設もあわせて検証しており、こちらもこの通知の対象に含まれます。
まずは自分の事業所がどちらか、あるいは両方に当てはまるかを確認することが出発点です。
うちはタイヤではなくRDFを扱っています。
それでも対象になりますか。
はい、含まれます。
ただしこのあと説明する対策の効き方はタイヤと同じではありません。
検証実験はタイヤ火災に何を明らかにしたのか

検討会の実験結果を見てみましょう。
検討会は合成界面活性剤泡消火薬剤又は水成膜泡消火剤を一定の比率で水に混合し、実際にタイヤへ放射する実験を行いました。
その結果、水だけで消火するよりも消火効果が高くなることが確認され、通知はこの設備を積極的に設置するよう消防機関に指導を求めています。
希釈の比率は薬剤の種類や製造業者によって変わるため、報告書に示された実験データが参考資料として添えられています。
つまり「泡を混ぜれば早く消える」という単純な話ではなく、比率まで含めて検証された結果だということです。
薬剤を混ぜるだけで、そんなに効果が変わるんですね。
そうです。
ただし比率が重要なので、思いつきで混ぜるものではありません。
RDF火災ではなぜ同じ対策が効かないのか

ところが検証結果はそうなりませんでした。
同じ実験でRDFに水と泡消火薬剤等の混合水を放射したところ、水単独との間に有意な差は確認されませんでした。
タイヤと同じ発想で設備を導入しても、RDF火災では期待した効果が得られない可能性があるということです。
通知はこの結果を全ての薬剤を検討したわけではないと留保しており、将来の薬剤開発によって状況が変わる余地も残しています。
現時点でRDF施設に泡消火薬剤等を導入する場合は、効果を過信せず消防機関に相談することが欠かせません。
てっきりタイヤと同じように効くと思っていました。
多くの方がそう考えます。
ですが今回の検証ではRDF火災に有意な差は出ませんでした。
施設側は明日から何を確認すればよいのか

難しい手続きではなく、確認と相談が中心です。
泡消火薬剤等の種類や製造業者が変わると、有効な希釈容量濃度も変わる可能性があります。
設置を検討する際は、報告書に示された実験データに準じた試験データを業者に確認してもらうことが求められています。
そのうえで、指導の結果として設備が設置されることになった場合は、必要に応じて消防庁予防課又は危険物保安室への連絡が想定されています。
RDF施設の場合は、既存の水系設備を前提にしつつ、新しい薬剤の開発状況を定期的に確認しておくとよいでしょう。
うちの設備の薬剤が何の種類か、まず確認してみます。
それが第一歩です。
報告書のデータと合わせて業者に確認してもらいましょう。
よくある質問
まとめ
タイヤとRDFで対策の効き方が違うなんて知りませんでした。
報告書のデータも確認してみます。
はい、薬剤の種類や比率は事業所ごとに変わります。
㈱防災屋でもご相談を承っております。
㈱防災屋 代表取締役/消防設備士
平成元年生まれ、三重県鈴鹿市出身。祖父が創業した消防設備業者で10年間勤務した後、独立・起業。現在は青木マーケ㈱、㈱防災屋、(一社)予防団の運営に携わる。Amazonベストセラー1位『改訂版 消防設備士0類』著者。月刊誌「電気と工事(オーム社)」でコラム連載中!
本記事の消防法令、消防用設備等の技術情報および記述内容を監修・編集しています。
詳しい経歴・保有資格を見る
- 鈴鹿工業高等専門学校 材料工学科 卒
- 静岡大学工学部物質工学科 材料科学コース 卒
- 静岡大学大学院工学研究科物質工学専攻 修了
- 消防設備士:甲種特類、甲種1~5類、乙種6・7類
- 危険物取扱者:甲種、乙種1~6類、丙種
- 防火対象物点検資格者/防災管理点検資格者/甲種防火管理者
- 第二種電気工事士/工事担任者(総合通信)/第三種電気主任技術者
- 自家用発電設備専門技術者/特種電気工事資格者/職長・安全衛生責任者
- eco検定/民泊適正管理主任者/フォークリフト運転技能講習 修了
趣味:ギター、バスケットボール(全国高専大会優勝・キャプテン)
参考・出典
- 「タイヤ・RDFに係る消火のあり方に関する調査検討報告書」の送付及び留意事項について(平成17年3月31日 消防予第70号・消防危第66号 消防庁予防課長・消防庁危険物保安室長)
- 危険物保安技術協会「タイヤ・RDFに係る消火のあり方検討会」報告書(平成16年度 財団法人消防試験研究センター委託事業)
※本記事は公表されている法令および消防庁の通知に基づく一般的な解説です。条例や運用は市町村ごとに異なる場合があります。個別の判断は所轄消防署にご確認ください。





