自家用発電装置の接地抵抗と絶縁抵抗はどうやって測定するのか｜接地抵抗計とメガーの使い方から管理値の表まで解説

自家用発電装置は、停電時に非常用照明装置へ電気を送る大切な予備電源です。
定期検査ではこの発電装置についても、接地線の接続状況と絶縁抵抗を確認します。
どちらも判定基準は基準書に載っていますが、実際に何をどう測るのかという手順まではあまり知られていません。
この記事では、接地抵抗計とメガー（絶縁抵抗計）の具体的な使い方から、判定に使う数値の一覧までを整理します。

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自家用発電装置の接地はなぜ検査するのか

自家用発電装置は、停電時に非常用照明装置へ電気を送る予備電源としての役割を担います。
接地線がゆるんだり腐食していると、いざというときに正しく働きません。 検査は目視で、接続端子部の緩みと腐食の有無を確認します。
発電機本体又は配電盤の接地端子部について、接続端子部にゆるみがないか、著しい腐食が生じていないかを見ます。
「著しい腐食」の具体的な判定は、腐食状況の判定基準を参考にします。
なお自家用発電装置は、法令による予備電源として用いられているものが検査の対象で、消防用設備等の負荷のみに使われている場合は対象外です。
電気事業法の自家用電気工作物にも該当するため、原則として電気主任技術者の立会いのもとで検査を行います。

接地抵抗計はどうやって使うのか

接地線の検査には、目視の確認とあわせて接地抵抗計による測定方法が参考として示されています。
電池式の接地抵抗計（アーステスタ）を使い、決まった手順で数値を読み取ります。 測定の主役は、接地抵抗計のE・P・Cという３つの端子です。
被測定接地極をE端子に、第１補助接地極（電圧用）をP端子に、第２補助接地極（電流用）をC端子にそれぞれ接続します。
接地端子盤には通常、接地抵抗測定用の補助接地極が２か所埋設されていますが、ない場合は被測定接地極から直線上で約10mと20mの位置に補助接地極を設けます。
測定前には電池のバッテリーチェックと指針の零点調整を必ず行い、正しい値が出る状態にしてから押しボタンスイッチを押します。
他の部分に接地端子盤が設けられている場合は、発電機盤の接地線の端子を外して断線の有無を調べたうえで、接地端子盤を利用して測定します。

接地抵抗の測定で見落としやすい注意点は何か

接地抵抗の測定は、配線をつなげばそれで正しい数値が出るわけではありません。
測定の前後、それぞれに見落としやすい注意点があります。 数値のブレは、配線のゆるみと地電圧の２つが原因になりがちです。
接地抵抗計と接地端子の間の配線がしっかり接続されていないと、正しい値を測定できません。
地電圧が10ボルト以上あると誤差が生じるため、主な原因である絶縁不良を取り除いてから測定し直します。
測定を終えたら、接地端子盤で切り離した接地線の再接続を確実に行うことも忘れてはいけません。
つなぎ忘れたままでは、せっかく測定した接地そのものが機能しなくなってしまいます。

絶縁抵抗はどんな数値で管理されているのか

検査事項(12)絶縁抵抗は、目視ではなく絶縁抵抗計による測定で判定します。
回路の使用電圧によって、求められる絶縁抵抗値が変わります。 絶縁抵抗値は回路電圧によって３段階に分かれます。
電気設備に関する技術基準を定める省令第58条は、300V以下で対地電圧150V以下の場合を0.1メガオーム以上、その他の場合を0.2メガオーム以上、300Vを超えるものを0.4メガオーム以上と定めています。
発電機本体については、この低圧電路の基準とは別に、電機子巻線や界磁巻線ごとに定められた管理値も参考として使われます（電機子巻線と大地間は定格電圧600V以下で３メガオーム、600Vを超えると５メガオーム、界磁巻線と大地間は３メガオームが目安です）。
自家用発電装置は電気事業法の自家用電気工作物に該当するため、この検査も電気主任技術者の立会いのもとで行うのが原則です。

絶縁抵抗計（メガー）はどうやって使うのか

絶縁抵抗計は通称「メガー」と呼ばれ、電線と大地の間、あるいは電線と電線の間の絶縁の状態を数値で確かめる機器です。
回路の電圧に合わせて、適切な機種を選ぶ必要があります。 メガーは回路電圧に合った機種を選びます。
低圧配電線・低圧機器には500V、高圧配電線・高圧機器には1,000Vの絶縁抵抗計を使い分けます（低圧電路の維持管理では250Vのものが使われることもあります）。
測定は必ず遮断器を切って電源をオフにした状態で行い、ライン用プローブとアース用プローブを短絡して指針が０になることを確かめてから始めます。
ライン用プローブには直流の高電圧がかかるため、測定中は体や測定回路に人が触れないよう注意します。
配線が長く静電容量が大きい回路ほど、測定後に接地して放電させる作業も欠かせません。

よくある質問

この記事を書いた人

㈱防災屋Web編集部

元消防士、行政書士、高専卒など

防火管理者には「セルフ選任」と「プロ代行」の２択があることをもっと多くの方々に知ってもらい、世の中の防火管理レベルをもっと上げていきたい。
０にはできない火災リスクとの向き合い方を伝え、救える命を増やし、悲しみの総量を減らしたい。
後悔してからでは遅すぎる火災予防に、Webの力で取り組む㈱防災屋の編集部です。

監修・編集者

青木 俊輔

㈱防災屋 代表取締役／消防設備士

平成元年生まれ、三重県鈴鹿市出身。祖父が創業した消防設備業者で10年間勤務した後、独立・起業。現在は青木マーケ㈱、㈱防災屋、(一社)予防団の運営に携わる。Amazonベストセラー1位『改訂版 消防設備士０類』著者。月刊誌「電気と工事（オーム社）」でコラム連載中！

本記事の消防法令、消防用設備等の技術情報および記述内容を監修・編集しています。

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学歴

• 鈴鹿工業高等専門学校 材料工学科 卒
• 静岡大学工学部物質工学科 材料科学コース 卒
• 静岡大学大学院工学研究科物質工学専攻 修了

保有資格

• 消防設備士：甲種特類、甲種１～５類、乙種６・７類
• 危険物取扱者：甲種、乙種１～６類、丙種
• 防火対象物点検資格者／防災管理点検資格者／甲種防火管理者
• 第二種電気工事士／工事担任者（総合通信）／第三種電気主任技術者
• 自家用発電設備専門技術者／特種電気工事資格者／職長・安全衛生責任者
• eco検定／民泊適正管理主任者／フォークリフト運転技能講習 修了

趣味：ギター、バスケットボール（全国高専大会優勝・キャプテン）

主な活動

• 青木マーケ㈱ 代表取締役
• ㈱防災屋 代表取締役
• (一社)予防団 共同代表理事
• 著書『改訂版 消防設備士０類』

参考・出典

• 建築基準法第12条第３項（定期検査報告義務）
• 建築基準法施行令第126条の５（非常用の照明装置の構造・予備電源）
• 電気設備に関する技術基準を定める省令第58条（低圧の電路の絶縁性能）
• 平成20年国土交通省告示第285号　別表第三（非常用の照明装置の検査結果表）

※本記事は建築基準法・同施行令・電気設備に関する技術基準を定める省令等に基づき、一般的な検査要領を解説したものです。個別の建物における具体的な判定や測定は、電気主任技術者や建築設備検査員による現地調査、または所轄の特定行政庁にご確認ください。