自己反応性物質はなぜ２つの試験のどちらか一方だけで決まるのか｜熱分析試験と圧力容器試験の判定基準を解説

自己反応性物質という言葉は、危険物の第五類に分類される固体や液体を指しますが、実際に該当するかどうかは名前や成分表だけでは決まりません。
現場では「爆発しそうな薬品」という感覚的なイメージで判断してしまいがちです。
実は消防法は爆発の危険性と加熱分解の激しさという２つの異なる危険性を、それぞれ別の試験で判定する仕組みを定めています。
今回はこの２つの試験がどちらか一方だけで判定を左右する仕組みを、政令と省令の条文からたどっておきます。

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自己反応性物質とはどのような危険物を指すのか

自己反応性物質という区分は、消防法の別表の中でも定義の書き方が独特です。
まずは条文がどう定義しているのかを確認します。 性状の判定はすべて試験の結果に委ねられています。
別表第一備考第18号は、成分や見た目ではなく政令で定める試験の結果だけで自己反応性物質かどうかを決める書き方にしています。
条文には「又は」という言葉があり、爆発の危険性と加熱分解の激しさという２つの異なる危険性のどちらかを示せば該当する構造になっています。
つまり一方の危険性が無くても、もう一方の危険性を示せば自己反応性物質から外れることにはなりません。
この「又は」がどの試験を指すのか、次に見ていきます。

危険性はどちらの試験で判断されるのか

政令は２つの危険性それぞれに専用の試験を割り当てています。
条文はその割り当てを一つの条文の中でまとめて定めています。 爆発の危険性は熱分析試験、加熱分解の激しさは圧力容器試験と、２つの危険性に別々の試験が割り当てられています。
熱分析試験は２・４－ジニトロトルエンと過酸化ベンゾイルという２つの標準物質と比較する仕組みです。
圧力容器試験は孔径１ミリメートルのオリフィス板を使い、破裂板が破裂するかどうかを観察する仕組みです。
この２つはまったく違う視点で危険性を測っており、どちらか一方に該当するだけで自己反応性物質になります。
それぞれの試験が具体的に何を測っているのか、次に見ていきます。

熱分析試験と圧力容器試験は具体的に何を測るのか

２つの試験は装置も手順もまったく違います。
省令の別表がそれぞれの装置と手順の細目を定めています。 熱分析試験は数値を比較するグラフ判定、圧力容器試験は破裂するかしないかの二択という、判定の仕組みそのものが違います。
熱分析試験は試験物品の発熱開始温度と発熱量を、２・４－ジニトロトルエンの発熱量に0.7を、過酸化ベンゾイルの発熱量に0.8を乗じた基準点を結ぶ線と比較して判定します。
圧力容器試験は試験物品を加熱し、破裂板が破裂すればそれだけで政令で定める性状に該当します。
どちらも専用の装置と正確な手順が必要で、担当者が自分の設備で簡易的に確認できるものではありません。
この違いを踏まえたうえで、実務で見落としやすい点を次に確認します。

実務で見落としやすいのはどこか

一方の試験の結果だけで判断してしまうと、危険な見落としにつながります。
条文の「又は」という言葉の意味をもう一度確認します。 熱分析試験の結果が基準に満たなかったからといって、自己反応性物質ではないと判断してはいけません。
条文の「又は」は、熱分析試験と圧力容器試験のどちらか一方が該当すれば自己反応性物質になるという意味です。
熱分析試験だけを実施して基準に満たなかった場合でも、圧力容器試験で破裂板が破裂すれば該当することになります。
試験成績書を確認するときは、２つの試験結果がそろっているかを必ず見てください。
一方の試験結果だけが書かれている成績書は、判定が終わっていない可能性があります。

明日からなにを確認すればよいのか

試験成績書を受け取ったら、まず２つの試験がそろっているかを確認します。
確認する項目を絞れば、判断の手順そのものは難しくありません。 試験成績書は２つそろって初めて判定材料になります。
熱分析試験と圧力容器試験のどちらか一方だけでは、自己反応性物質でないと言い切ることはできません。
数値や結果が欠けている場合は、試験機関に相談して測定からやり直す必要があります。
該当性が確定したら、指定数量や貯蔵・取扱いの基準は別途確認が必要です。
判断に迷ったときは、所轄消防署に相談すれば適切な対応が分かります。

よくある質問

この記事を書いた人

㈱防災屋Web編集部

元消防士、行政書士、高専卒など

防火管理者には「セルフ選任」と「プロ代行」の２択があることをもっと多くの方々に知ってもらい、世の中の防火管理レベルをもっと上げていきたい。
０にはできない火災リスクとの向き合い方を伝え、救える命を増やし、悲しみの総量を減らしたい。
後悔してからでは遅すぎる火災予防に、Webの力で取り組む㈱防災屋の編集部です。

監修・編集者

青木 俊輔

㈱防災屋 代表取締役／消防設備士

平成元年生まれ、三重県鈴鹿市出身。祖父が創業した消防設備業者で10年間勤務した後、独立・起業。現在は青木マーケ㈱、㈱防災屋、(一社)予防団の運営に携わる。Amazonベストセラー1位『改訂版 消防設備士０類』著者。月刊誌「電気と工事（オーム社）」でコラム連載中！

本記事の消防法令、消防用設備等の技術情報および記述内容を監修・編集しています。

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学歴

• 鈴鹿工業高等専門学校 材料工学科 卒
• 静岡大学工学部物質工学科 材料科学コース 卒
• 静岡大学大学院工学研究科物質工学専攻 修了

保有資格

• 消防設備士：甲種特類、甲種１～５類、乙種６・７類
• 危険物取扱者：甲種、乙種１～６類、丙種
• 防火対象物点検資格者／防災管理点検資格者／甲種防火管理者
• 第二種電気工事士／工事担任者（総合通信）／第三種電気主任技術者
• 自家用発電設備専門技術者／特種電気工事資格者／職長・安全衛生責任者
• eco検定／民泊適正管理主任者／フォークリフト運転技能講習 修了

趣味：ギター、バスケットボール（全国高専大会優勝・キャプテン）

主な活動

• 青木マーケ㈱ 代表取締役
• ㈱防災屋 代表取締役
• (一社)予防団 共同代表理事
• 著書『改訂版 消防設備士０類』

参考・出典

• 消防法（昭和23年法律第186号）別表第一備考第18号
• 危険物の規制に関する政令（昭和三十四年政令第三百六号）第１条の７
• 危険物の試験及び性状に関する省令（平成元年自治省令第１号）第５条・別表第十二・別表第十三
• e-Gov法令検索（デジタル庁）

※本記事は公表されている法令および消防庁等の資料に基づく一般的な解説です。条例や運用は市町村ごとに異なる場合があります。個別の判断は所轄消防署にご確認ください。