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2021.12

火鉢はなぜ底に砂を入れる必要があるのか｜置ごたつの台に金属を使えない理由も解説

老舗の旅館や料亭では、冬になると火鉢や置ごたつを客間に出すことがあります。
見た目はどちらも昔ながらの暖房器具ですが、実は火災予防条例に専用の取扱い基準が定められています。
灯油ストーブなど液体燃料の器具とは違う理由で、火鉢や置ごたつには独自の決まりが置かれています。
この記事では、火鉢と置ごたつに特有の基準と、その基準がなぜ液体燃料の器具と異なるのかを整理します。

うちの旅館でも冬に火鉢を出すことがあるんですが、消防の決まりって何かあるんでしょうか。

火鉢や置ごたつには専用の基準があります。
まず結論から確認しましょう。

灯油ストーブと同じ基準が当てはまるということですか。

いいえ、固体燃料の器具には別の基準が定められています。
順番に見ていきましょう。

この記事の結論

火鉢や置ごたつのような固体燃料を使用する器具には、火災予防条例（例）第19条が専用の取扱い基準を定めています。
火鉢は底部に遮熱のための空間を設けるか、砂等を入れて使用しなければなりません。
置ごたつの火入容器は、金属以外の不燃材料で造った台の上に置いて使用しなければなりません。
距離や転倒防止等の共通基準は準用されますが、燃料漏れの確認や点検整備者の基準は準用されません。
器具の周囲は常に整理・清掃し、破損した器具や本来の用途以外での使用は避ける必要があります。

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火鉢の底の遮熱空間や砂と置ごたつの金属を使わない台という固体燃料器具に特有の基準を示した図解

火鉢はなぜ底に空間や砂の対策が必要なのか

昔ながらの火鉢は、炭火の熱がそのまま底の容器に伝わる構造です。
何も対策をせずに畳や床の上へ直接置くと、思わぬ形で火災につながることがあります。

火災予防条例（例）第19条第１項第一号　火鉢にあつては、底部に、遮熱のための空間を設け、又は砂等を入れて使用すること。

火鉢の底には、熱を逃がすための空間か、熱を吸収する砂のどちらかが必要です。
炭火は表面温度が非常に高くなり、その熱は容器の底を通じてじわじわと下の畳や床材へ伝わっていきます。
空間を設けて熱をこもらせずに逃がすか、砂等を敷いて熱を吸収・分散させることで、炎が上がらないまま底面がくすぶり出す事態を防ぐ趣旨です。
自分の施設で使う火鉢に、この対策のどちらかが講じられているかを一度確認しておくとよいでしょう。

炎が出ていなくても、底からくすぶって火が出ることがあるんですね。

そのとおりです。
次は置ごたつの決まりを見てみましょう。

なぜ置ごたつの火入容器は金属の台に乗せてはいけないのか

置ごたつは、炭火を入れた火入容器を台の上に置いて使う器具です。
その台の材質にも、条例ははっきりとした線引きを置いています。

火災予防条例（例）第19条第１項第二号　置ごたつにあつては、火入容器を金属以外の不燃材料で造つた台上に置いて使用すること。

置ごたつの台には、金属以外の不燃材料を使わなければなりません。
金属は燃えない材料ですが、熱を伝えやすいという性質があります。
金属の台に火入容器を置くと、金属自体は燃えなくても、その熱がそのまま台を通じて床やこたつ布団に伝わり、周囲の可燃物をじわじわと焦がすおそれがあります。
陶器や石材のように熱を伝えにくい不燃材料であれば、こうした熱の伝わりを抑えられるため、条例は不燃であることに加えて金属を除くという二重の条件を置いています。

燃えない材料でも駄目な場合があるというのは意外でした。

熱の伝わり方まで考えられた基準です。
次は共通する基準を見てみましょう。

火鉢や置ごたつにも距離や転倒防止の共通基準はあるのか

火鉢や置ごたつには専用の基準だけでなく、他の対象火気器具等と共通する基準も準用されます。
液体燃料の器具について定められた基準の一部が、そのまま当てはまる形です。

火災予防条例（例）第19条第２項　前項に規定するもののほか、固体燃料を使用する器具の取扱いの基準については、前条第１項第１号から第９号の２までの規定を準用する。

火鉢や置ごたつにも、建築物や可燃物との距離、転倒・落下の防止、周囲の整理清掃といった共通基準が準用されます。
準用されるのは、消防長（消防署長）が認める距離を保つこと、地震等により容易に転倒又は落下しない状態で使用すること、不燃性の床又は台上で使用することなどです。
屏風や座卓のような可燃物のすぐそばに置かず、十分な距離をとって設置することが基本になります。
これらの共通基準そのものの詳しい中身は、対象火気器具等の全体像を扱った記事であわせて確認してください。

距離や転倒防止は、ほかのストーブと同じ考え方なんですね。

そのとおりです。
次は逆に当てはまらない基準を見てみましょう。

なぜ火鉢や置ごたつには燃料補給や点検整備者の基準が当てはまらないのか

前の章で見た基準は、条例が液体燃料の器具に定めた基準の一部を準用したものでした。
逆に、液体燃料の器具にある基準のうち、固体燃料の器具には準用されないものもあります。

火災予防条例（例）第18条第１項（抜粋）　十　燃料漏れがないことを確認してから点火すること。　十一　使用中は、器具を移動させ、又は燃料を補給しないこと。　十二　漏れ、又はあふれた燃料を受けるための皿を設けること。　十三　必要な知識及び技能を有する者として消防長が指定するものに必要な点検及び整備を行わせ、火災予防上有効に保持すること。

固体燃料の器具には、液体燃料特有の第10号から第13号までの基準が準用されません。
19条第２項が準用するのは第１号から第９号の２までに限られており、燃料漏れの確認や燃料を受ける皿、点検整備者による点検といった項目は含まれていません。
灯油等の液体燃料には、給油中や使用中にこぼれる、漏れるといった液体特有のリスクがありますが、炭や薪といった固体燃料にはそもそもそのような場面が想定されないためです。
同じ対象火気器具等でも、燃料の性質によって必要な基準が変わってくることがわかります。

燃料の種類が違うだけで、当てはまる号がこんなに変わるんですね。

燃料の性質まで踏まえた線引きです。
最後に日々の管理を確認しましょう。

火鉢や置ごたつを店舗で使うときはどんな管理を続ければよいか

ここまでの基準を踏まえると、日々の管理で気をつけたい点も見えてきます。
準用される共通基準のうち、管理に関わる部分を確認しておきましょう。

火災予防条例（例）第18条第１項（抜粋）　六　故障し、又は破損したものを使用しないこと。　七　本来の使用目的以外に使用する等不適当な使用をしないこと。　九　器具の周囲は、常に整理及び清掃に努めるとともに、燃料その他の可燃物をみだりに放置しないこと。

火鉢や置ごたつも、破損したものを使わず、周囲を常に整理・清掃しておくことが求められます。
ひびの入った陶器や、灰がたまったままの火鉢を使い続けることは、この基準に照らして避けるべきです。
本来は暖房として使う器具を調理や別の目的に流用するといった不適当な使用も認められていません。
季節ごとに出し入れする器具だからこそ、使い始める前にひび割れや汚れがないかを確認する習慣をつけておくと安心です。

今年出す前に、うちの火鉢もひび割れがないか見ておきます。

それが一番の予防になります。
最後によくある質問を見てみましょう。