加圧送水装置のポンプ用電動機はなぜ出力11キロワット以上でじか入れ始動を使えないのか｜スターデルタ始動などの基準を解説

屋内消火栓設備やスプリンクラー設備の加圧送水装置には、ポンプを回す電動機が組み込まれています。
ポンプ室の制御盤を見ると、単純な入切スイッチではなく大きな始動盤が付いていることがあります。
これは電動機の出力によって、選べる始動方式が消防庁告示で決められているためです。
本記事では加圧送水装置の電動機になぜ始動方式の基準があるのかを、根拠となる告示から順に解説します。

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加圧送水装置のポンプ用電動機はなぜ出力11キロワット以上でじか入れ始動を使えないのか

加圧送水装置の電動機は、家庭用の機器のように入切スイッチだけで動かせるわけではありません。
出力が一定を超える電動機には、始動時の電流を抑える方式が消防庁告示で義務づけられています。 出力11キロワット以上の低圧電動機は、じか入れ始動を使うことができません。
大きな電動機をじか入れで始動すると、起動の瞬間に定格電流の数倍という大きな突入電流が流れます。
この電流は電源系統に瞬間的な電圧降下を引き起こし、周辺の設備に影響を及ぼすおそれがあります。
そこで消防庁告示は、一定出力を超える電動機について、始動電流を抑える方式を義務づけました。
つまり制御盤が大きく見えるのは、この始動電流対策の装置が組み込まれているためだということです。

スターデルタ始動のほかにどんな始動方式が認められているのか

始動方式にはスターデルタ始動のほかにも、いくつかの種類が認められています。
名称は違っても、目指しているところは共通しています。 認められる始動方式は、始動電流を抑える効果があるものに限られます。
交流電動機ではスターデルタ始動のほか、クローズドスターデルタ始動、リアクトル始動、コンドルファ始動、二次抵抗始動などが認められています。
これらはいずれも、始動時に電動機へかける電圧や回路を工夫して、大きな突入電流を防ぐ方式です。
直流電動機を使う場合も、交流電動機の始動方式と同等以上の電流低減効果を持たせることが求められています。
つまり方式の名称よりも、始動電流を実際にどこまで抑えられるかが基準の本質だということです。

電磁式スターデルタ始動のポンプはなぜ停止中も電動機に注意が必要なのか

始動方式の基準は、動いているときだけでなく止まっているときにも及びます。
とくに電磁式スターデルタ始動には、専用の注意点があります。 停止中の電動機に電圧をかけ続けることは認められていません。
スターデルタ始動は、起動直後だけスター結線で電圧を抑え、その後デルタ結線に切り替える方式です。
電磁接触器を使う電磁式では、待機中にコイルへ電圧がかかったままになる配線が起こり得ます。
これを放置すると巻線の劣化や発熱につながるおそれがあるため、停止中は電圧を加えない措置が義務づけられました。
つまり点検では、ポンプが止まっている間の制御盤の状態まで確認する必要があるということです。

消火ポンプの運転中に停電し復電したときはどうなるのか

消火活動は、停電が起きた最中に必要になることもあります。
そのときポンプがどう動くべきかも、あらかじめ基準で決まっています。 停電から復電すると、ポンプは自動で運転を再開しなければなりません。
火災による停電は、消火活動の最中に起きることも想定されます。
係員が制御盤まで駆け付けて始動ボタンを押し直さなければ動かない構造では、放水が長時間止まってしまいます。
そこで告示は、電源が復旧すれば自動的に運転が続く性能を電動機に求めています。
つまり停電を経験したポンプ設備ほど、この自動復帰の機能が働いたかどうかを点検で確認する価値が高いということです。

電動機の絶縁性能はどんな基準に適合させる必要があるのか

始動方式だけを満たしても、電動機の安全性は完結しません。
絶縁性能については、別の法律の省令が基準を定めています。 電動機の絶縁は、消防の告示と経済産業省の省令の両方にまたがる基準で守られています。
電気設備に関する技術基準を定める省令は、電路を大地から絶縁することを原則として求めています。
加圧送水装置の電動機もこの一般則の対象で、事故時に想定される異常電圧でも絶縁破壊が起きない性能が必要です。
つまり加圧送水装置の電動機は、消防用設備としての基準と電気設備一般の基準の両方を満たす必要があるということです。
点検の際は、この絶縁性能が維持されているかを示す絶縁抵抗の測定記録もあわせて確認しておくとよいでしょう。

よくある質問

この記事を書いた人

㈱防災屋Web編集部

元消防士、行政書士、高専卒など

防火管理者には「セルフ選任」と「プロ代行」の２択があることをもっと多くの方々に知ってもらい、世の中の防火管理レベルをもっと上げていきたい。
０にはできない火災リスクとの向き合い方を伝え、救える命を増やし、悲しみの総量を減らしたい。
後悔してからでは遅すぎる火災予防に、Webの力で取り組む㈱防災屋の編集部です。

監修・編集者

青木 俊輔

㈱防災屋 代表取締役／消防設備士

平成元年生まれ、三重県鈴鹿市出身。祖父が創業した消防設備業者で10年間勤務した後、独立・起業。現在は青木マーケ㈱、㈱防災屋、(一社)予防団の運営に携わる。Amazonベストセラー1位『改訂版 消防設備士０類』著者。月刊誌「電気と工事（オーム社）」でコラム連載中！

本記事の消防法令、消防用設備等の技術情報および記述内容を監修・編集しています。

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学歴

• 鈴鹿工業高等専門学校 材料工学科 卒
• 静岡大学工学部物質工学科 材料科学コース 卒
• 静岡大学大学院工学研究科物質工学専攻 修了

保有資格

• 消防設備士：甲種特類、甲種１～５類、乙種６・７類
• 危険物取扱者：甲種、乙種１～６類、丙種
• 防火対象物点検資格者／防災管理点検資格者／甲種防火管理者
• 第二種電気工事士／工事担任者（総合通信）／第三種電気主任技術者
• 自家用発電設備専門技術者／特種電気工事資格者／職長・安全衛生責任者
• eco検定／民泊適正管理主任者／フォークリフト運転技能講習 修了

趣味：ギター、バスケットボール（全国高専大会優勝・キャプテン）

主な活動

• 青木マーケ㈱ 代表取締役
• ㈱防災屋 代表取締役
• (一社)予防団 共同代表理事
• 著書『改訂版 消防設備士０類』

参考・出典

• 消防法施行規則第12条第１項第７号ニ（屋内消火栓設備の加圧送水装置の構造及び性能）
• 加圧送水装置の基準（平成９年６月30日消防庁告示第８号）五　電動機
• 電気設備に関する技術基準を定める省令第５条（電路の絶縁）

※本記事は公表されている法令および消防庁等の資料に基づく一般的な解説です。設備の仕様や点検の実施方法は機種や建物ごとに異なる場合があります。個別の判断は所轄消防署または専門業者にご確認ください。